消費者庁のホームページを見ると、2007年5月14日以降に一般市場向けに販売された商品に安全性に係わる欠陥や問題があった場合に行われるリコールの情報が掲載されています。
なんと2009年は80件以上の商品がリコールされています。家電製品、パソコン周辺機器、バッテリー、アパレル関連など、その範囲は多様です。各リコール情報は詳細に記録、公開されており、対象となった商品が何時頃に製造もしくは販売されたかと、リコールに至った理由、対策を知ることができます。
そこで、詳しい情報が公開されているリコールについて、「商品の製造または販売開始からリコールまでの月数」を調べグラフにしてみました。
グラフの横軸は「製造・販売開始からリコールまでの月数」
グラフの縦軸は「各区間の件数」
この結果から…
- 全体の約3割は製造・販売開始から1年未満にリコール
- 全体の75%がリコールに至るまで最長72ヶ月(6年)かかっている
という事が分かった気がします。そして、長いものでは製造・販売後15年以上経過してからリコールに至った商品もあります。さすがに購入してから15年間の間、商品の情報を監視し続けるのは大変ですが、少なくとも1年間〜6年間程度は気がかりな事があれば消費者庁のホームページで確認するもの良いかもしれません。万が一火災に至ってしまってからでは遅いですからね。
比較的身近な商品もリストに掲載されていましたので、一度確認されてはいかがでしょう。
ところで、ウチもメーカーに勤めていますが、調査中に問題の原因等を読みながら長期にわたって安全に係わる問題を発生させない為には…
- 万が一故障しても火災や怪我につながらない考慮
- たとえマニュアルに記載されていても、万が一ユーザーが誤った使い方をした場合も考慮出来るか
等が大切なのかなと感じました。
元となったデータについて
- 消費者庁 – リコール情報 に掲載されている情報。
- 2009年にリコールされた商品。
- 製造・販売からリコールまでが180ヶ月以下の82件。
- リコール情報のページに製造・販売開始月を特定する情報が無かったものは除外。
- 異なる複数の型番の商品がリコールされている場合はもっとも古い製造・販売開始日から起算。
今度はより古いリコールについても集計し、年毎の比較等を行ってみようと思います。